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4月7日の日本株は日経平均が小幅高、TOPIXと東証グロース市場250指数は底堅く推移した。4月8日は原油高とドル円159円台後半の継続、そして小売り・外食中心の決算発表が地合いを左右しそうだ。

ビックカメラは100株で年3,000円分の優待券と会社予想41円配当があり、直近株価ベースの総合利回りは4％台。第1四半期は過去最高業績だった一方、優待の使い道の制約や円安・原油高によるコスト圧力には注意が必要だ。

4月6日の日本株は日経平均が290円高と続伸した一方、前場の勢いを後場に維持できず上値の重さも残した。4月7日は5万4000円台を定着できるかに加え、円安、原油高、米金利高がどこまで相場の重しになるかが焦点になる。

4月3日の日本株は半導体や電線株を中心に反発し、日経平均は5万3123円49銭で引けた。週明け4月6日は、米3月雇用統計を受けた為替、金利、原油、日経225先物の反応が焦点になる。

日本取引所グループは2026年3月期の利益予想を650億円から785億円へ上方修正し、年間配当予想も61円へ増額した。売買活況は追い風だが、4月3日終値ベースの予想PER24.78倍と評価はすでに高く、次の焦点は本決算で高水準の取引前提を維持できるかだ。

京都フィナンシャルグループは特別配当を含む年間180円配当と自社株買い拡大で還元姿勢を強めたが、今期純利益の上振れは株式売却益の寄与が大きい。新中計のROE8%以上と政策保有株3,000億円縮減を本当に実行できるかが、次の株価評価を左右しそうだ。

4月2日の日本株は朝高から一転して全面安となり、日経平均は1276円安で取引を終了した。4月3日は中東情勢を受けた為替と金利の動き、そして米雇用統計を前にした先物と主力株の戻りの強さが焦点になる。

テセック（6337）はPBR1倍前後の資産面の安心感と100円配当、自社株買いが支えになる一方、足元の利益改善には投資有価証券売却益という一過性要因も大きい。半導体市況の追い風を受けつつ、本業の受注回復がどこまで続くかを見極めたい局面だ。

4月1日の日本株は、米株高と原油高一服を追い風に全面高となり、日経平均は5万3739円まで急反発した。4月2日は5万3000円台を維持できるか、ドル円・米金利・原油の落ち着きが続くかが焦点になる。

2026年3月31日の日本株は、半導体や電線株の下落が重く日経平均は4日続落した。4月1日は円高の進み方、日銀短観、年度初の資金フローが地合い改善につながるかが焦点になる。