「聞こえ」と自立生活を支える日本株10選　補聴器・介護機器を成長性で比較

総合評価：★★★★☆（中長期で注目）

高齢者支援機器は、補聴器だけを見て選ぶテーマではありません。投資対象として比較するなら、聞こえ、睡眠・療養、歩行、排泄、見守りという5つの生活課題に分け、各社の収益への寄与度まで確認する必要があります。

今回の中心銘柄は、補聴器の事業比率が高いリオンです。安定性を重視するならパラマウントベッドホールディングスや日本ケアサプライ、技術の伸びしろを取るならCYBERDYNEが候補になります。

本記事は2026年8月22日までに公表された決算・IR資料を基にした比較・学習用の情報です。投資判断は自己責任で行ってください。記載内容は将来の運用成果を保証するものではありません。

この記事で分かること

• 補聴器・高齢者支援機器市場を支える需要
• 10銘柄の事業構造とテーマへの近さ
• 強気材料と弱気材料
• 短期・中期・長期に分けた監視ライン
• PER、PBR、ROEを見る際の注意点

高齢化だけでは足りない――利益を生む仕組みが重要

このテーマの核心は、高齢者人口の増加ではなく、機器の継続利用から収益を得られるかどうかです。

補聴器は販売後の調整や買い替えがあり、介護ベッドや福祉用具にはレンタル需要があります。機器を一度売って終わる企業より、保守、消耗品、レンタル、販売店網を持つ企業のほうが収益を平準化しやすくなります。

補聴器は潜在需要と購入障壁が併存する

難聴者が増えても、全員がすぐに補聴器を購入するわけではありません。価格、装着への抵抗感、調整の手間が普及を妨げます。

一方、自治体による購入費助成や、充電式・スマートフォン連携などの使いやすさ向上は導入の後押しになります。リオンが2026年8月に発売した高出力耳かけ型補聴器「HB-T1」は、騒音抑制やアプリによる調整に対応しました。単なる小型化ではなく、日常的な扱いやすさが競争軸になっています。

介護機器は「購入」よりレンタルの流れを見る

介護ベッド、車いす、歩行器などは介護保険を通じたレンタルが大きな市場です。ここでは製品メーカーだけでなく、福祉用具貸与事業者へ商品を供給する卸会社にも継続収益の機会があります。

見るべき数字は次の通りです。

• レンタル資産の稼働率
• 減価償却費を差し引いた営業キャッシュフロー
• 商品の仕入れと在庫の増減
• 介護報酬・制度改定の影響
• 人件費や物流費を価格へ転嫁できるか

10銘柄の比較一覧

テーマへの近さではリオン、収益の安定性では介護ベッド・レンタル関連が優位です。

株価連動のPERとPBRは日々変わるため、下表の購入・売却ラインは固定価格ではなく、移動平均線、決算、バリュエーションを組み合わせた監視条件で示します。

指標の読み方

• PER：株価÷1株利益。赤字企業では算出できず、黒字化前の成長株比較には不向きです。
• PBR：株価÷1株純資産。資産を多く使うレンタル会社では、資産の稼働率とセットで見ます。
• ROE：純利益÷自己資本。高ければよいとは限らず、自社株買いや負債による自己資本減少も確認します。
• 配当利回り：1株配当÷株価。減益時にも配当を維持できるキャッシュフローがあるかが重要です。

各社の最新PER・PBRは、証券会社の画面やJPXの株価情報で約定前に再確認してください。決算期の違い、株式分割、業績修正によって数値が変わります。

個別銘柄を比較する

10社は同じ高齢化関連でも、利益を得る場所がまったく異なります。

1．リオン（6823）――補聴器の本命

リオンは補聴器と聴力検査機器を持ち、今回のテーマに最も直接的です。2026年3月期の医療機器事業は売上高127億5,700万円、営業利益12億3,600万円、営業利益率9.7％。新製品の拡販が増収に寄与しました。

強気材料

• 補聴器と検査機器を一体で展開
• 高度・重度難聴向け新製品を投入
• 自治体助成と販売店網の接点を持つ

弱気材料

• 物価高による購入先送り
• 新製品投入時の販促費増加
• 計測器事業も大きく、補聴器需要だけでは業績を説明できない

中長期向きです。購入候補は、通期計画が維持された状態で25日移動平均線付近まで調整した局面。売却・縮小の目安は、医療機器事業が減収へ転じる、またはPERが過去レンジ上限へ上昇したのに利益予想が据え置かれる場面です。

2．パラマウントベッドホールディングス（7817）――介護インフラの中核

医療・介護ベッドは、施設の新設だけでなく更新、保守、レンタルでも需要が生じます。高齢化需要を比較的安定した形で取り込みやすい点が特徴です。

強気材料は国内での事業基盤、保守・レンタルとの接続、海外展開。弱気材料は鋼材・物流費、医療機関の設備投資抑制、海外投資の回収遅れです。

中長期向き。購入候補は営業利益計画を維持しながらPBRが自社の中期レンジ下限へ近づく局面です。売却判断では、売上が伸びても営業利益率が2四半期以上低下する場合を重視します。

3．フランスベッドホールディングス（7840）――配当と利益回復を確認

2026年3月期は売上高617億6,900万円と増収でしたが、営業利益は43億3,500万円へ減少。ROEも6.7％でした。2027年3月期は売上高634億円、営業利益46億円を計画しています。

つまり、判断の焦点は売上の拡大ではなく利益率の回復です。

• 強気材料：福祉用具レンタルの継続需要、安定配当との相性
• 弱気材料：2026年3月期の計画未達、利益率低下

長期の配当・安定成長型に向きます。購入候補は会社計画に対する進捗が25％を上回り、配当利回りが自分の必要水準へ達した局面。営業利益46億円の回復シナリオが崩れれば、売却または比率縮小を検討します。

4．日本ケアサプライ（2393）――レンタル資産の回転が決め手

福祉用具貸与事業者へベッドや車いすなどを供給する企業です。高齢者本人への販売だけでなく、介護保険下のレンタル網を通じて需要を取り込みます。

強みはストック型に近い収益。弱みは、需要増に対応するレンタル資産取得が先行し、減価償却費とキャッシュフローの負担が膨らみやすいことです。

長期向き。営業キャッシュフローが設備・レンタル資産投資を安定して上回る局面を購入候補とします。借入増加と稼働率低下が同時に起きた場合は、配当利回りだけで保有を続けないことが重要です。

5．CYBERDYNE（7779）――技術評価と投資評価を分ける

装着型サイボーグHALは、歩行や身体機能の支援という点でテーマ性が明確です。ただし、優れた技術であることと、株主利益を継続的に生むことは別問題です。

強気材料は医療・福祉・労働支援への展開余地と海外案件。弱気材料は赤字が続く場合にPERを使えないこと、研究開発・事業化に時間を要することです。

中長期の成長投資向きですが、比率は抑えたい銘柄です。購入候補は売上成長に加え、営業キャッシュフローまたは営業損益の改善が確認できた後。売上だけが増え、損失も拡大する場合は撤退ラインになります。

6．テクノホライゾン（6629）――見守り機器は事業全体の一部

映像・ITとロボティクスを組み合わせ、医療・介護を含む現場向けソリューションを扱います。ただし、会社全体では教育ICT、企業・自治体DX、FAロボットなどの影響も大きく、高齢者支援の専業株ではありません。

• 強気材料：現場の省人化、遠隔確認、映像DX需要
• 弱気材料：案件ごとの採算差、事業構成の複雑さ

短中期向き。受注増が売上総利益率の改善につながった四半期を購入候補とし、低採算案件によって営業利益率が再び低下した場合を縮小ラインとします。出来高急増だけを根拠に追いかけない姿勢が必要です。

7．A＆Dホロンホールディングス（7745）――計測技術から在宅健康管理へ

血圧計や体重計などは、高齢者が家庭で健康状態を確認する入口になります。一方、同社は半導体関連の計測・検査事業も持つため、株価が医療機器需要だけで動くとは限りません。

強気材料は家庭・医療向け計測機器の継続需要とデータ連携。弱気材料は半導体投資サイクル、為替、部品コストです。

中期向き。医療・健康機器と半導体関連がともに増益となる局面は評価しやすい一方、片方の好調だけで高いPERを許容するのは慎重に考えます。購入は上方修正後の押し目、売却は受注鈍化と在庫増が重なる場面が基準です。

8．パナソニックホールディングス（6752）――補聴器だけで買わない

同社はリオンと補聴器の共同開発アライアンスを締結しており、聞こえの領域に技術的な接点があります。介護ベッドと車いすを組み合わせた移乗支援機器など、高齢者の自立と介助負担の軽減にも取り組んできました。

ただし連結業績への影響は、エネルギー、家電、デバイスなど主要事業のほうがはるかに大きい点に注意が必要です。

中長期向き。購入ラインは構造改革の進捗とROE改善を確認し、PBRが過度な成長期待を織り込んでいない局面。売却ラインは、再編費用が増える一方で営業キャッシュフローの改善が遅れる場合です。

9．ソニーグループ（6758）――音響技術の応用余地を見る

ソニーは音響・小型化・通信技術を持ち、海外では聞こえを支援する機器への展開実績があります。ただし投資対象としては、エンターテインメントと半導体が中心です。

2026年3月期の継続事業は売上高12兆4,796億円、営業利益1兆4,475億円、ROE12.6％でした。高齢者支援を目的に買う銘柄というより、本業の収益力を持つ大型株に技術の応用余地が付くと捉えるほうが適切です。

中長期向き。購入候補は主要事業の利益計画が維持され、自己株買いを含む還元が株価を支える調整局面。半導体・ゲームなど主力の利益見通しが下がれば、聞こえ関連の材料だけで保有判断を支えないようにします。

10．シチズン時計（7762）――健康機器は補完材料

シチズングループには補聴器や血圧計などの健康機器があります。ただし収益の中心は時計や工作機械であり、円相場、訪日需要、設備投資サイクルの影響が大きい企業です。

強気材料はブランド、精密加工技術、株主還元。弱気材料は高齢者支援機器の業績寄与が見えにくいことと、主力事業の景気感応度です。

配当を含む中長期向き。購入候補は時計・工作機械の計画が維持され、配当性向と自社株買いに無理がない局面です。主力事業が減益へ転じ、還元を純資産の取り崩しで補う状態になれば売却を検討します。

投資スタイル別の使い分け

同じテーマでも、短期は受注と決算、中長期は継続収益と資本効率を重視します。

短期投資

候補はリオン、テクノホライゾン、CYBERDYNEです。新製品、受注、政策採択などで出来高が増えやすい一方、材料が一巡すると下落も速くなります。

購入前に確認したい条件は次の3つです。

• 出来高を伴って直近高値を上抜く
• 上方修正または受注増という業績根拠がある
• 材料発表日の安値を損切り基準として設定できる

中期投資

リオン、A＆DホロンHD、パラマウントベッドHDが中心です。四半期ごとの利益率と会社計画への進捗を追います。

購入は25日・75日移動平均線付近への調整を待ち、売却は業績下方修正、または利益成長を伴わないPER上昇を基準にすると判断を整理しやすくなります。

長期投資

フランスベッドHD、日本ケアサプライ、パラマウントベッドHDが候補です。配当だけでなく、レンタル資産投資後のフリーキャッシュフローを確認します。

長期保有の前提が崩れるのは、介護需要の減少ではなく、費用増を価格へ転嫁できず、売上成長が利益につながらなくなったときです。

共通リスクと評価が変わる条件

最大のリスクは、需要の増加をそのまま利益の増加とみなすことです。

制度変更

介護保険の貸与対象や報酬体系が変われば、レンタル会社とメーカーの双方に影響します。自治体の補聴器助成は追い風ですが、地域差があり、全国一律の需要増とは限りません。

人件費・物流費・部材費

介護機器は配送、設置、回収、消毒、保守を必要とします。利用者が増えても、物流費と人件費がそれ以上に増えれば利益率は低下します。

技術の普及速度

高性能な機器でも、価格が高い、操作が難しい、現場の教育が必要という理由で導入が遅れることがあります。CYBERDYNEのような成長企業では、採択件数より有償利用とキャッシュ回収を優先して確認すべきです。

テーマ純度の違い

リオンは補聴器との結び付きが強い一方、ソニー、パナソニック、シチズンでは連結業績に占める比率が限定的です。大型株を選ぶときは、高齢者支援機器を主な投資根拠にしないほうが安全です。

次の決算で見るべき5項目

次の分岐点は、高齢化需要ではなく、利益率とキャッシュフローに表れます。

• リオン：医療機器事業の増収と営業利益率10％前後の維持
• フランスベッドHD：2027年3月期営業利益46億円計画への進捗
• レンタル関連：資産投資後の営業キャッシュフロー
• CYBERDYNE：売上増加と営業赤字縮小が同時に進むか
• 大型複合企業：補聴器関連ではなく、主力事業の利益予想と還元方針

補聴器・高齢者支援機器は長期需要を説明しやすいテーマです。しかし、実際の投資判断では「高齢者が増えるか」ではなく、利用者が増えたときに1件当たりの利益と現金が残るかを追う必要があります。次回決算では、売上高より先に営業利益率、レンタル資産の稼働、営業キャッシュフローを確認してください。

参照リンク

• リオン IRライブラリ
• リオン 2026年3月期決算説明会資料
• リオン「HB-T1」発売のお知らせ
• パナソニックとリオンの補聴器共同開発アライアンス
• フランスベッドホールディングス IR資料室
• フランスベッドホールディングス トップメッセージ・業績概要
• CYBERDYNE 決算短信・説明資料
• テクノホライゾン 決算短信
• ソニーグループ 決算短信・業績説明会資料
• JPX 上場会社情報サービス