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9月11日の日本株、朝方に日経平均1991円安 週明けは下落の広がりを確認

9月11日の日本株、朝方に日経平均1991円安 週明けは下落の広がりを確認

9月11日の日本株、朝方に日経平均1991円安 週明けは下落の広がりを確認

9月11日の東京市場では、日経平均が午前9時15分時点で前日比1,991円60銭安の6万3,279円35銭まで下落した。前夜の米国株安に続き、日本株も朝方から大きな売り圧力を受けた。共同通信の午前9時15分時点の報道

ただし、9月11日15時30分の終値と市場全体の集計は、参照できた情報では確認できていない。 朝方の急落が大引けまで続いたかは判断できず、以下では確認できた値動きと、次回9月14日(月)の確認点を分けて整理する。

  • 11日朝の日経平均は約1,992円安。これは終値ではなく、午前9時15分の値。
  • 米国では10日に主要3指数が下落。原油高と長期金利上昇が背景として報じられた。
  • 週明けは日経平均だけでなく、TOPIXと値上がり・値下がり銘柄数で買い戻しの広がりを確かめたい。
目次

主要指数――11日の終値と前日値を区別する

比較の基準となる9月10日の終値は確認できる。日経平均とTOPIXはともに0.20%上昇した一方、グロース250指数は下落していた。

以下はすべて9月10日の大引け値であり、11日の結果ではない。

  • 日経平均:6万5,270円95銭、前日比128円17銭高(+0.20%)。
  • TOPIX:4,054.58、同7.94ポイント高(+0.20%)。
  • 東証グロース市場250指数:782.24、同1.52ポイント安(-0.19%)。
  • 東証プライムの騰落数:値上がり723銘柄、値下がり783銘柄。

10日は主要2指数が上昇しても、プライム市場では値下がり銘柄の方が多かった。指数の反発が、幅広い銘柄の上昇を伴っていたわけではない。株探の9月10日大引け概況

11日については、3指数の終値に加え、東証プライムの売買代金と騰落数が未確認だ。売買代金の大小や全面安だったかどうかも、朝方の日経平均だけでは評価できない。

セクター――半導体と銀行の前日高が続いたか

11日の業種別騰落率と指数への寄与度は確認できていないため、当日の下落主導業種は特定できない。

前日の10日には、アドバンテストやレーザーテックなど半導体株の一角が上昇。三菱UFJや三井住友などの銀行株も、米長期金利上昇を追い風に買われたと報じられた。これは、11日にどの業種まで売りが広がったかを比較する材料になる。トレーダーズ・ウェブの9月10日市況

週明けの確認点は二つある。

  • 半導体株:指数への影響が大きい銘柄だけが戻るのか、関連株にも買いが広がるのか。
  • 銀行株:前日までの相対的な強さを保てるか。銀行も弱ければ、売り圧力が広い業種に及んでいる可能性を考える。

ここで挙げたのは比較の軸であり、11日の業種別結果を示したものではない。

外部環境――米国株には原油高と金利上昇が重荷

日本市場に先立つ米国10日の取引では、主要3指数がそろって下落した。

  • ダウ工業株30種平均:5万2,064.10ドル、前日比0.60%安。
  • S&P500:7,591.70、同0.58%安。
  • ナスダック総合:2万6,081.72、同0.65%安。

ニューシスは、中東情勢の悪化に伴う原油・燃料価格の上昇と長期金利上昇を背景に挙げている。日本株の朝方の下落を考えるうえでも、海外の株式市場が先に売られていた点は押さえたい。ただし、日本株の下落幅すべてをこの材料だけで説明することはできない。米国10日の株式市場報道

9月11日16時に対応するドル円、日本の長期金利、日経平均先物の値は確認できていない。このため、円高・円安や先物主導の売買を当日の確定要因としては扱わない。

引け後の材料――発表予定と決算内容は別

9月11日は、神戸物産、くら寿司、GENDA、エイチ・アイ・エスなどの決算発表予定日として掲載されていた。ただし、予定一覧から業績の良し悪しや発表時刻は判断できず、今回参照した情報では11日引け後の決算内容を確認できていない。トレーダーズ・ウェブの市場日程

次回の取引に効く材料として読むには、実際の開示で通期予想の変更、利益率、株主還元を確かめる必要がある。発表前の株価と発表後の材料を混ぜず、同業他社にも影響する内容かを見極めたい。

9月14日の焦点――指数の反発に広がりが伴うか

次の立会日は9月14日(月)、現物株の取引時間は9時から15時30分となる。判断の出発点は、まず11日の確定終値を確認することだ。朝方の6万3,279円35銭を終値や支持線として扱うことはできない。

強弱のシナリオは、次のように分けられる。

  • 買い戻しが広がる場合:米国11日の取引で株価が持ち直し、原油や金利の上昇も落ち着けば、日本株の重荷が和らぐ可能性がある。TOPIXの上昇と値上がり銘柄数の増加が伴うかを確認する。
  • 戻りが限られる場合:日経平均が反発しても、TOPIXやグロース250が弱く、値下がり銘柄が多ければ、買いは一部の大型株に偏っている。
  • 売りが続く場合:海外株安や原油・金利上昇が続けば、週明けも株価の重荷になりうる。半導体に加え、前日強かった銀行株まで下げるかが確認点になる。

月曜の寄り付きでは、日経平均の上げ下げだけで結論を出さず、TOPIX、プライム市場の騰落数、半導体と銀行の動きを並べて見る。指数の戻りと、多くの銘柄に買いが入る局面を見分けるためだ。

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