3月31日の日経平均は4日続落 4月1日の日本株は円高と日銀短観を見極め
2026年3月31日の東京株式市場は、日経平均が4日続落となりました。中東情勢を巡る不透明感が引き続き重荷となり、半導体や電線など指数寄与度の大きい銘柄に売りが出た一方、中小型株や内需の一角には底堅さも残りました。
次の立会日である2026年4月1日は、3月31日夜の為替と金利の落ち着きが日本株の下支えになるか、そして寄り前に公表される日銀短観を受けて年度初の資金がどこに向かうかが焦点です。
2026年3月31日大引け時点の主要指標
| 指標 | 終値・概算 | 前日比 |
|---|---|---|
| 日経平均株価 | 51,063.72円 | -822.13円（-1.58%） |
| TOPIX | 3,497.86 | -44.48（-1.26%） |
| 東証グロース市場250指数 | 699.09 | -10.84（-1.53%） |
| 東証プライム売買代金 | 8兆3,666億円 | 概算 |
| 東証プライム売買高 | 26億4,160万株 | 概算 |
| 東証プライム騰落 | 値上がり613 / 値下がり906 | 方向感は弱い |
日経平均は朝方に一時1,300円超下げる場面がありましたが、その後はいったん戻りを試しました。ただ、後場にかけては戻り売りが優勢となり、結局は安値圏で取引を終えています。TOPIXも軟調でしたが、値下がり銘柄数が全面安の水準までは広がらなかった点を見ると、下げは主に大型株主導だったと整理できます。
3月31日に相場を動かした材料
この日の下げを主導したのは、半導体関連と電線株でした。アドバンテスト、東京エレクトロン、レーザーテック、ディスコに加え、古河電工やフジクラなどが指数を押し下げ、日経平均の重さにつながりました。商社や非鉄、機械も弱く、景気敏感株には利益確定売りとリスク回避の売りが重なった印象です。
一方で、相対的にしっかりしていたのはサービス、保険、パルプ・紙、繊維、倉庫・運輸などでした。リクルートHD、東京海上、信越化学、デンソーなどの一角には買いが入り、大型株の中でも選別色が出ています。指数は弱くても、資金が完全に逃げたというより、外部環境の影響を受けやすい主力成長株から、内需やディフェンシブへ一部がシフトした一日でした。
外部環境の整理
3月31日の東京市場で意識された海外要因は、前日3月30日の米国株と中東情勢でした。3月30日の米国市場は、NYダウが49.50ドル高と小幅に反発した一方、ナスダック総合は153.72ポイント安と続落しており、日本でも半導体株の重しになりました。
その後、4月1日朝までのニューヨーク市場では、ドル円が159円56銭から158円75銭まで下落しました。原油価格の下落と米長期金利の低下が背景で、インフレ懸念がやや和らいだ形です。4月1日朝確認の参考値では、米10年債利回りは4.26%前後、日本10年債利回りは2.35%前後、ドル円は158円台後半で推移していました。
米経済指標は強弱まちまちでした。3月シカゴ購買部協会景気指数は52.8、2月JOLTS求人件数は688.2万件、3月消費者信頼感指数は91.8で、景気の失速を強く織り込むほどではない一方、安心してリスクを取りにいけるほど強い内容でもありません。日本株にとっては、原油と金利の落ち着きは支えですが、米ハイテク株の戻りが鈍いままだと上値も重くなりやすい局面です。
2026年4月1日の注目点
4月1日でまず確認したいのは、8時50分公表の日銀短観です。年度初の日本株は、景況感や設備投資計画が想定より底堅ければ、銀行、保険、機械、内需株の支え材料になりやすい一方、慎重な見通しが増えると、前日に売られた景気敏感株の戻りは限られやすくなります。
次に見るべきは、為替と大型主力株の初動です。ドル円が158円台後半で落ち着き、原油安と米金利低下が続くなら、TOPIXの下げ渋りや内需・金融の相対優位は続きやすくなります。反対に、米ハイテク株安を再び織り込む形で半導体や電線株に売りが再燃すると、日経平均はTOPIX以上に戻りが鈍くなりそうです。
引け後の開示では、自己株買いや業績修正、増配を含む材料も散見されました。指数全体を一気に動かす規模ではなくても、年度初の資金が還元強化銘柄や内需株に向かうきっかけにはなりえます。4月1日は、日経平均が51,000円台を維持できるかに加え、TOPIXが3,500ポイント近辺を早めに回復できるか、そして値上がり銘柄数が改善するかを合わせて見ておきたいところです。
強気材料は、円高進行が急激ではないこと、原油と米金利がやや落ち着いていること、内需・金融に受け皿があることです。弱気材料は、米ハイテクの弱さが続いていること、中東情勢が再び悪化すれば原油と景気敏感株がすぐ揺さぶられやすいことです。4月1日は、指数そのものの反発力よりも、売りの中心だった主力株に資金が戻るかどうかが地合い改善の判断材料になりそうです。