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4月7日の日本株は日経平均が小幅高、TOPIXと東証グロース市場250指数は底堅く推移した。4月8日は原油高とドル円159円台後半の継続、そして小売り・外食中心の決算発表が地合いを左右しそうだ。

4月6日の日本株は日経平均が290円高と続伸した一方、前場の勢いを後場に維持できず上値の重さも残した。4月7日は5万4000円台を定着できるかに加え、円安、原油高、米金利高がどこまで相場の重しになるかが焦点になる。

4月3日の日本株は半導体や電線株を中心に反発し、日経平均は5万3123円49銭で引けた。週明け4月6日は、米3月雇用統計を受けた為替、金利、原油、日経225先物の反応が焦点になる。

INPEXは、悪化するイラン情勢による原油高とエネルギー安全保障の再評価を受けやすい日本株の有力候補だ。原油感応度や株主還元は魅力だが、株価上昇後だけに高値警戒と情勢緩和時の反落リスクもあわせて確認したい。

3月30日の日本株は権利落ち要因をこなしながら需給の強弱を見極める一日となった。3月31日は、配当落ち通過後の戻りと米株・為替・原油動向のどちらが主導権を握るかが焦点になる。

日本航空（9201）は国際旅客とインバウンド需要の回復が追い風だが、原油高と円安が利益の伸びを抑えやすい。現時点ではやや買い寄りながら、次回決算で利益率とコスト前提の確認が欠かせない。

総合評価は★3.5。原油高と地政学リスクは重荷ですが、円安と国内金利上昇の恩恵を受けやすい大型株には選別買いの余地があります。注目はMUFG、トヨタ、NTT、東京エレクトロン、KDDIです。

2026年3月22日時点では東京市場は休場のため、3月23日（月）の日本株見通しを整理した。米株安と原油高は逆風だが、円安基調と日銀の据え置きで金融・エネルギーは相対的に選びやすく、半導体グロースは高PER銘柄ほど値動きが荒くなりやすい。

結論は、日米首脳会談そのものが悪材料だったというより、原油急騰と米金利上昇が日本株の利益見通しとバリュエーションを同時に圧迫したことが急落の主因です。首脳会談が無難でも、相場は外交よりもエネルギー価格、米景気、金利、先物需給を優先して織り込みました。